業績アップ
整備入庫客アプローチからの販売台数アップ手法
いつもお世話になっております。 船井総合研究所の遠藤圭太でございます。 日頃は新車リース業態を中心に 全国で販売部門のお手伝いをさせていただいております。 本日は整備入庫客アプローチからの販売台数アップ手法を事例をもとに紹介いたします。 それぞれの取り組みから特に取り組んでいただきたい内容は以下の3点になります。 ①営業マンがお客様へ直接アプローチを実施する ②事前に入庫リス 続きを読む >>
新車リース「早期乗り換え獲得」による販売台数アップ
いつもお世話になっております。 モビリティ支援部の新村です。 本日は、新車リース販売店で 契約期間満了日より、 早期で乗り換えを獲得して、 販売台数アップを実現している事例を ご紹介させていただきます。 株式会社オートコミュニケーションズ様では 7年前より新車リースの7年プランである フラット7の直営店舗を運営し、販売をしております。 同社では本来、契約から7年後に 続きを読む >>
【2022年最新】スマホ1台、販促費0円で成約できた！～Googleビジネスプロフィール/Instagram編～
★【無料】運用マニュアルプレゼント★ 平素よりお世話になっております。 船井総合研究所 モビリティ支援部の岡田です。 本日は新車リース販売店向けに スマホ1台、0円でできる集客施策をお伝えします。 本レポートでは、 実際に“Googleビジネスプロフィール”と"Instagram" という無料の販促ツールを使って 成約を獲得した会社様の アカウント設計や運用内容について、 続きを読む >>
【新車リース】7年間で2,500台の新車リース販売を実現した秘訣とは！？
いつもお世話になっております。 モビリティ支援部の新村です。 本日は、これまで、千葉県市原市で 新車リースを2,500台販売し、 圧倒的な地域一番店の地位を築いている オートコミュニケーションズ様の成功要因を 取締役営業本部長の須田様のインタビューをもとに ご紹介させていただき、 2023年に向けて実施していただきたいことを お伝えさせていただきます。 続きを読む >>
WEB集客において競合環境が悪化している
コンサルタントコラムをお読み頂いている皆様、いつもありがとうございます。 今日、チラシの購読率が下がっていく中で、自動車販売店の集客手法もチラシからWEBにシフトをしております。 2016年ごろから自社ホームページ集客に力を入れる会社様が増え、リスティング広告などの広告を出稿をする会社様も年々増えております。今まではホームページを作り、WEB広告をかければ集客ができていましたが、従来の 続きを読む >>
【開催目前！】カーセンサー徹底攻略セミナー
いつも弊社コラムをご愛読いただき、ありがとうございます。 株式会社船井総合研究所 リーダーの文野でございます。 本日は9月12日㈪、13日㈫、15日㈭に開催いたします、 「中古車販売店向け ポータルサイト攻略セミナー」の内容から、 ゲスト講師としてご登壇いただきます 株式会社 リクルート プロデューサー グループマネジャー 前田 亮 氏のご講演内容を少しだけ皆様にご紹介させていただ 続きを読む >>
台当たり粗利アップ事例10選～メンテナンスパック/保険獲得編～
平素よりお世話になっております。 船井総合研究所 モビリティ支援部の森です。 いつも弊社コラムをお読みいただきありがとうございます 本日は新車リース販売店向けの台当たり粗利アップ事例が多数見れる 無料ダウンロードレポートを配信いたします！ 【最新】台当たり粗利アップ事例最新10選 当レポートは台当たり粗利アップ事例の中でも メンテナンスパックとリース保険の獲得 続きを読む >>
台当たり粗利アップ事例10選～車輛粗利/オプション獲得編～
★【無料】事例集プレゼント★ 平素よりお世話になっております。 船井総合研究所 モビリティ支援部の岡田です。 本日は新車リース販売店向けの 台当たり粗利アップ事例をご紹介させていただきます。 先日のメルマガでは、メンテナンスパックの付帯と リース保険の獲得率アップ事例についてお伝えしたため 今回はその続編として、 ①車輛粗利アップ ②オプション獲得 について記載して 続きを読む >>
【初開催】中古車経営フォーラム 多角化経営の実践
今年初開催となる「中古車経営フォーラム」の第1回を開催させていただくにあたり、特別コラムとして本セミナーにおける特別ゲスト講師である、国内トップ企業の「株式会社 パッション様」が実践されている、拠点多角化経営についてご紹介をさせていただきます。 昨今ではよく書籍や情報誌では「多角化経営」というキーワードを耳にする機会が増えているかと思います。 地域の有力自動車販売店や各メーカー系ディーラー 続きを読む >>
電動化と新車価格上昇の波は自動車小売業にどのような影響を与えるのか
コンサルタントコラムをお読み頂いている皆様、いつもありがとうございます。 船井総合研究所 モビリティ支援部マネージングディレクターの服部憲です。 日本も2035年を目途に新車販売における電動車比率100%を宣言してから、約1年半が経ちました。 この1年余りで、三菱自動車、日産自動車、トヨタ自動車、SUBARUの4社は日本国内でもPHEV・EVを続々と導入しています。 今回はこの現在 続きを読む >>
