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整備士採用の今後

本日は「整備士採用の今後」についてお伝えいたします。

整備振興会が発表しているデーターを見ると、
2011年35万人いた整備士は、2025年には33万人に減ると記載されています。
それに反して、輸送機器関連の整備・修理の有効求人数は2011年16000件程度でしたが、2015年には25000件を超え、毎年増加の一途をたどっています。
すでに感じていらっしゃる方が多いと思いますが、整備士の人材難は日本の様々な業界の中でも上位クラスの課題となっています。

そういった状況の中、サービス収益の確保は自動車業界の企業にとって命題となっています。
10年後の自社のサービス部門の組織をどう作っていけばいいのでしょうか?

現在、一般的な整備士の採用は、
中途で整備士を採用するルート、
新卒で整備士専門学校から採用するルート、
高校生を採用するルートが王道です。

少し規模の大きな会社様ですと、新卒で大卒の無資格者や高卒の無資格者を採用する企業様もいらっしゃいます。

更には最近では、技能実習生制度を活用し整備士の人材を確保している企業様も多くいらっしゃいます。

更には、そういった技能実習生制度の外国人人材を取りまとめるリーダーとして、これまで敬遠され続けてきた、日本の専門学校を卒業した外国人人材をあえて採用し育成する企業様もいらっしゃいます。

このように、整備士の採用は自社の置かれている状況(内部・外部環境)に応じて、様々なルートを活用していかなくてはならない状況です。整備士を採用したいから、ハローワークに求人をだしてどうにかなる時代は終わりを迎えています。

是非、少しでも余力のある時に、10年後を見据えた整備士の採用ルートの見直しをしてみてください。
まずは、大卒や高卒の無資格者の採用から取り組むことをお勧めします。

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このコラムを書いたコンサルタント

藤木 晋丈 (ふじき しんじょう)

船井総合研究所入社後、活躍のフィールドを自身の夢でもある「人財」のテーマに定め プロジェクト&コンサルティング支援を行ってきた。 その中でも自身の経験や支援先での経験を活かした新卒・中途採用活動支援、内定者研修、新人研修などでは、累計5000人以上の人財採用と、 1万人以上の育成を手掛け成果を挙げてきた。 最近では、自身のコンサルタントとしての経験を活かし、50億、100億円企業に向けた 組織作り…