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新事実！GoogleのGPS活用で12月120組WEB広告経由来店を記録

2019年05月27日

WEBに関して誰もが知りたかった情報がついに取れる時代になってきました。

 

「WEB広告をクリックした人がどれだけ来店しているのか？」については気になる方が多いのではないでしょうか。ついに、中小企業でもGoogleにおいて来店計測が取れる様になってきました。そのため、広告をクリックした人が何人来店しているのかが、現場で来店アンケートを使わずして分かります。精度も高く、95％以上正確な数値となっております。

 

つまり、「本当の広告のCPRが取れる様になった」ということです。今までは来店アンケートでの測定だったため、WEB経由来店にはブレが発生してしまい、正確にデータ取りができておりませんでした。お客様もホームページを見たのか、看板を見たのか、チラシを見たのかなど正確には覚えていないというのが事実です。

 

では、実際のGoogleの来店計測を用いたWEB経由来店数とアンケートベースでのWEB経由来店数のずれをご覧ください。（2019年の実績）

 

・1月 総来場255組 アンケートベースWEB来場10組 Google計測WEB来場94組

・2月 総来場203組 アンケートベースWEB来場8組  Google計測WEB来場75組

・3月 総来場220組 アンケートベースWEB来場16組 Google計測WEB来場54組

 

※計測の方法は下記の通り

・Google計測では来店したタイミングではなく、そのユーザーが広告をクリックしていたタイミングに「1」としてカウントされる

・1月に広告をクリックして、2月に来店している場合は、計測は1月にカウントされる

・上記データは4月17日時点の数値であるため、3月は全ての数値がついていない状況である

 

いかがでしょうか。今まではWEBを始めて来場は好調だったが、アンケートベースではWEB来場としてカウントされず、WEBの効果が実感できませんでした。しかし、今回のGoogleの来店計測からは、WEB広告が来場に貢献していることが判明しました。

 

上記の様に、WEB経由来店を正確にヒアリングできていない状況になっている会社様が多いのではないでしょうか。今までWEB広告を行っていたが、WEB来場が増えていなかった会社様は再度、見直しが必要です。Googleの計測は、Googleマップで出てくる位置情報を用いているので、その精度の高さは誰しもが知っていることだと思います。Googleの計測を「正」と捉えて、改めて媒体集計の方法、WEB広告の活用を考え直すべきです。

 

消費税増税により今年の後半戦は集客が厳しくなっていくことが予想されます。その様な時こそ、媒体毎の費用対効果を正確に判断して、かけるべき媒体に販促費をかけていくことを意識してください。

 

最後にもう1つだけ、今年の年末に向けてお伝えしたいことがあります。

販促費は繁忙期に目一杯かけるものだとお考えではないでしょうか。今回、Googleの来店計測で判明したことは、WEBにおいて、12月から販促費を引き上げなければ1月に集客が増えないということです。

 

先ほど実績をご紹介させていただきました会社様の2018年12月のGoogle計測WEB来場は1月よりも多い120件でした。つまり、1月に車を買う人は、1月になってから探すのではなく、12月から車を探しているのです。その検討期間に自社がアプローチできるか否かが、繁忙期に集客を伸ばせるかどうかに影響してきます。そのため、この記事をご覧の方は、是非12月のWEB販促費を引き上げて、当月の費用対効果が悪くても、1月に販売台数を伸ばすための投資だとお考えいただければと思います。

 

まとめると下記の通りです。

・WEB広告は来店を促す販促となっている（CPR10,000円以下）

・アンケートではWEB経由来店は取り切れない

・WEB広告費は12月から引き上げて繁忙期対策を行う

是非、これからのデジタルシフトの時代に備えて、WEB集客に本気で取り掛かりましょう。

 

もし、上記の様な情報をより詳しく知りたい、もっと早く情報が欲しい、WEB集客に本気で取り組みたいという方はWEBアカデミーにご参加ください。皆様のご参加お待ちしております。

 

【WEBアカデミーのご案内】

・今後の開催予定

6月20日 12:50～＠五反田オフィス

8月26日 13:00～＠五反田オフィス

 

・WEBアカデミーとは

自動車業界で、どこの販売店よりもWEB集客を強化して来店数を伸ばしたい！そういった企業に

最適な勉強会です。毎回WEB集客に関するゲスト講師からの最新事例の紹介のほか、船井総研の

コンサルタントからは自動車業界に特化した生事例をお伝えいたします。

 

・詳細は下記よりご覧ください。

https://www.funaisoken.co.jp/study/022106

 

今後ともよろしくお願い申し上げます。

 

モビリティ支援部 曽根翼

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