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2017年に取り組みたい、業績アップに繋がる人財開発のポイント

2017年01月12日

こんにちは。船井総合研究所 オートビジネス支援部の石原　佑哉です。
いつもお読みいただきありがとうございます。

2016年度最後になります、
6度目のコンサルタントコラムを担当させていただきます。

皆さまにとって2016年はどんな1年でしたでしょうか？
自動車業界を取り巻くニュースは、なかなか厳しい話題が多かったように思えます。

そこに加えて、過労死問題や若者雇用促進法の施行によって、
情報開示はもちろんのこと、中小企業いよいよ労働環境整備と
生産性アップへ本格的に取り組まなければいけない時代が迫ってきたと言えるでしょう。

そこで皆さまに2017年取り組んでいただきたいことは、
労働生産性アップにこだわることです。

従来は「売上」「粗利高」に経営者の視点が集中していたかと思いますが、
2017年は加えて部門・店舗別に「1人当たりの粗利高」「1人当たりの経常利益高」への視点が重要です。

まずは上記の数値を把握することから始まりますが、
更に取り組みの体力がある会社さんは、
是非とも階層別・年次別に算出してみてください。

今のご自身の会社の帳票類を少しブラッシュアップするだけで
これらの数値は算出できるようになりますので、
1月から定点観測できるようにチャレンジしてみてください。

この数値が見えるようになると、
そして事業計画を実現するために必要な人財育成の強化ポイント、
キャリアプラン・育成モデルづくりのポイントが見えてきます。

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本コラムの内容に関するお問合せやご相談は、
下記ご連絡先までお願いいたします。

株式会社 船井総合研究所
オートビジネス支援部　石原佑哉 宛

TEL：080-4601-8179

MAIL：y-ishihara@funaisoken.co.jp

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詳しくは、こちらからご覧ください。

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